インドネシアは広大な面積と人口のある国です。 そんなインドネシアですが、今、ビジネス的に注目されていることはご存じですか? 日本人にとって近いようで遠い国なのであまり知られていないのも事実です。
しかし、ビジネス的に見てもポテンシャルの高い国だと言われていて、年々注目が集まっています。 そこで今回はインドネシア市場に進出する時のメリット、ビジネスポテンシャルについてご紹介します。
インドネシアのビジネスポテンシャル5つ
インドネシアには、以下のようなビジネスポテンシャルがあります。
- 中間層が増加して消費額も増加中
- 親日家が多い
- 豊富な資源がある
- まだライバルが少ない
- 若い労働力が多い
それでは順番に説明します。
①中間層が増加して消費額も増加中
インドネシアでは中間層が増加しているので、それに伴って中間層による消費が活発になっており消費額も増加しています。 まだ、経済発展の余地はあるので、さらに経済発展すれば中間層はさらに所得を倍増して消費に回ります。
もし、消費額が大きくなれば、さらなるビジネスのポテンシャルが生まれます。 たとえば、日本の日用品をインドネシアで売ろうと思った場合、中間層の所得が少なければそんなに簡単に売れません。しかし、中間層の所得が増えればもっと物を購入してもらえる可能性があります。
また、中間層が多くなれば内需も増え、生活必需品の需要は落ちることがないと予測できます。
②親日家が多い
インドネシアは親日家がとても多いです。国際交流基金が出している2018年度の日本語教育機関調査では、日本語学習者数の人口を世界で比較するとインドネシアは世界第2位です。
中国に次いで第2位なので人口がもともと多いこともありますが、インドネシアでは日本文化に対して少なからず関心を持っている人が多いです。 もし、日本や日本人に対して好意的な印象を抱いていない国でビジネスを行うことにしてもなかなか日本ブランドが浸透しにくいです。
しかし、インドネシアでは日本の物や人を素直に受け入れてくれるポテンシャルが整っています。 さらに一般的に親日国というと、台湾などがあげられますがインドネシアまで進出している人はまだ少ないです。このことを考えてもチャンスだと言えます。
③豊富な資源がある
インドネシアは資源が豊富です。同じ島国でありながら日本の5倍以上の面積があって、石油や天然ガス、そして鉱物資源などを保有しています。さらに水産物や森林資源も活用できるポテンシャルを秘めています。
一方で日本は資源が少ない国と言われており、暮らしに必要な資源を外国から輸入しています。特に日本は石油をエネルギー源にして経済発展をしてきましたが、輸入元は中東でした。 中東でオイルショックが発生して、インドネシアのエネルギー源が注目されたこともあります。
しかし、その後はインドネシアは自国の資源を自国のために使うようになったので、そこまで日本はインドネシアから石油を輸入しているわけではありません。 その一方で天然ガスや石炭などはインドネシアから多く輸入しています。
エネルギーの貿易のおかげでインドネシアと日本の関係がより一層強固になるのはもちろんのこと、資源ビジネスのポテンシャルもあるかもしれません。
④まだライバルが少ない
インドネシアに進出している日本企業や日本人がまだ少ないです。海外進出と聞くとアメリカや中国をイメージしますし、インドネシアに飛び込む人は少数です。
もちろん、大企業など先見の明がある人々はインドネシアでのビジネスをすでに行っていますが、個人や中小企業であれば隙間に入り込める可能性はまだあります。 近くて遠い国という表現が似合っていますが、同じアジアの島国でありながら注目していない人が多いので、ブルーオーシャンと言えるでしょう。
今ビジネスを始めれば、遅く始める人よりも有利になるかもしれません。
⑤若い労働力が多い
インドネシアは若い人が多いです。若い世代が多いので、労働力を豊富に確保できます。さらに日本に比べて人件費が安いので、安価で豊富な労働力を使ったビジネスができるでしょう。
また、若い世代が多いということは、トレンドに敏感な消費者が多いということにもつながります。これから所得が倍増して若い世代も豊かになったら、より一層日本の物やサービスを購入して使用してくれる可能性があります。
まとめ
今回は、インドネシア市場のビジネスポテンシャルについてご紹介しました。
- 中間層が増加して消費額も増加中
- 親日家が多い
- 豊富な資源がある
- まだライバルが少ない
- 若い労働力が多い
インドネシア市場は発展途上ですが、若い世代も多くてこれから中間層が増えて消費額も増える可能性があります。 また、資源も豊富なので、日本のようにエネルギーの輸入価格で経済が右往左往するリスクも少ないです。
ライバルもまだ少ないのでぜひこの機会にインドネシアでビジネスを始めてみてください。