インドネシアで働いている日本人の平均年収ってどの程度！？

インドネシアで働く日本人の平均年収は日本で働く日本人に比べて少ないと言われています。

インドネシアは経済がすごい勢いで発展していますが、必ずしも日本よりも発展しているとは断言できません。インドネシアは日本よりも物価が安い一方で、人々の所得水準も少ないです。

これがネックとなってインドネシアで働いてみたいけど、日本で働くよりも年収が下がるので躊躇っている人もいるくらいです。そこで今回はインドネシアで働いている日本人の平均年収はどの程度なのか詳しく解説します。

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インドネシアで働く日本人の平均年収

インドネシアで働く日本人の平均年収は、現地採用か駐在員かで異なります。

これらの年収の値はネット上の口コミを参考に表記しています。現地採用は、インドネシアの現地企業でそのまま働くので、年収もインドネシアの収入水準寄りになります。その一方で駐在員であれば、日本の収入水準で所得を受け取れるので現地採用に比べて多くの収入を手にすることができます。

それでは順番に詳しく解説します。

インドネシアで現地採用として働く場合であれば、180万円～270万円程度の年収になります。こちらは27歳から35歳の年齢の人たちが働くと仮定して算出される値なので、年齢によってはもう少し変化します。具体的には年収は以下のようのポイントで変化します。

もし経験が豊富な40代などで何かの役職に就いていれば、年収は大きく上がります。また、英語やインドネシア語でコミュニケーションが取れるかどうかによって年収も影響を受けるので、語学のスキルは上げておいた方がいいでしょう。

それから職種によっても年収が異なります。カスタマーサポートなどの相談窓口対応であれば、年収は180万円〜となります。一方で、英語を使う商社の業務であれば年収が240万円〜で跳ね上がります。スキルと経験がそのまま年収に反映されるので、現地採用を考えている人はスキルを磨くべきです。

ちなみに、インドネシアで生活する場合、1ヶ月に11万円あれば日本人は生活できると言われているので、どの所得水準であっても生活できないということはないでしょう。

年収が低めと言われている現地採用であっても、福利厚生によって生活のしやすさが変わってきます。

これらの項目があるかどうかで手取りの額が変わってきます。特に通勤補助に関しては、ドライバーや車が支給されるのかどうかで、移動のしやすさや生活の質が異なってくるので会社を選ぶ際にはしっかりと着目するべきです。

また、レバラン手当と呼ばれる、ラマダン明けのボーナスがあります。これもあるのとないのでは大きいので、入社前に確認しましょう。それから保険は手取り額が増えるわけではありませんが、高額治療をさけるためには必要です。

インドネシアに駐在員として働く場合、年収は1000万円以上となります。

月給に換算すると30万円から60万円となり、日本で働くのと同じかそれ以上の金額を受け取れます。インドネシアに駐在で働く場合は、所属している日本の会社の命令を受けてインドネシアで働くことになります。命令によって決められるので、福利厚生が充実しているケースが多いです。

たとえば、以下のような手当があります。

インドネシアの現地に綺麗な住宅が用意されたり、プールやジム付きのコンドミニアムに住むことができたりします。これだけでも大きな固定費カットになります。

そして、ハードシップ手当とは、本国である日本での勤務に比べて困難な状況下において勤務をすることで補助が受けられることです。それから現地で生活する上でかかるような費用をカバーしてくれます。

たとえば、語学学校に通う場合でも補助があります。ちなみに、これらに加えて一定期間日本にいなくなると、日本の住民税などもなくなるので手取りが増えることが予測されます。

ただし、最近ではどの企業もコストカットをしようとしており、昔のような高待遇が少なくなっている企業もあります。駐在員をカットして現地採用の人々に任せるなどして費用を下げているので、もとの会社が高待遇かどうかを見極めましょう。

駐在員は自分の意思でインドネシアに行くわけではありません。会社側が各国の駐在員のポスト状況と、社員の能力を判断した上で駐在の命令を下します。つまり、インドネシアに駐在するという可能性は少なく、他の国に駐在になる可能性もあります。

どこで勤務することになるのか、福利厚生の程度は会社次第なので、駐在員になれば華々しい生活が待っているわけではないので注意しましょう。

インドネシアへ進出する場合の知っておくべきリスクとは

今回はインドネシアで働いている日本人の平均年収についてご紹介しました。

インドネシアで働く場合、現地採用か駐在員かの違いがあります。現地採用であれば自由に国や仕事を決められますが、年収や福利厚生は少し寂しくなります。

一方で駐在員であれば手厚い福利厚生と高い年収が見込めますが、あまり自分で意思決定ができません。ぜひ、この記事を参考にしてみてください。